自己資金0でフラット35を利用する際の注意点について解説します！
住宅ローンを検討し始めた人であれば必ずと言っていいほど悩まれるのが変動金利にするか固定金利にするかという点でしょう。
この記事では、フラット35のメリットだけでなく、利用する前に把握しておくべき注意点についても解説します。
□フラット35のメリットとは？
フラット35にはデメリットがありますが、フラット35だからこそ得られるメリットも4つあります。
1.借入当初の事務手数料・保証料が安い
事務手数料と保証料は住宅ローンの諸費用と呼ばれ、合わせて100万円以上かかることも多くありますが、フラット35の場合はその両方が低く設定されています。
事務手数料については一般的な金融機関の約半額、保証料については一般的に60万円から80万円かかると言われていますがフラット35は無料です。
2.固定金利のため計画的な返済が可能
不安定な時代なので金利が上がるかもしれないと思うと不安でしょうがない、もし金利が上昇してしまったら返済が厳しい、といった方には固定金利のフラット35がおすすめです。
3.個人事業主・転職直後の人でも利用できる
一般的に個人事業主や転職直後の人は住宅ローンの審査に通りづらい傾向がありますが、フラット35には勤続年数の制限がなく、勤務先についても厳しく見られないため、安心して申し込めます。
4.団体信用生命保険に加入しなくても利用できる
民間金融機関の住宅ローンに申し込む場合は団体信用生命保険への加入は必須なので、健康上の理由などから団体信用生命保険に入れていない人は住宅ローンを利用できません。
しかし、フラット35では団体信用生命保険に加入しない場合でもローンを組め、さらに金利が引き下げられるためローンの返済額が減るメリットがあります。
□自己資金0でフラット35を利用する際の注意点を解説！
2014年度に制度が変更されたことで、フラット35は購入価格の融資が100%、つまり頭金0でも借りられるようになりましたが、正直あまりおすすめできる方法ではありません。
その理由は、融資額が90%以内か90%を超えるかによって、金利が大きく変わるからです。
2021年時点においてその差は0.26%であり、この数値の下で借入金額2,500万円、返済年数35年、元利均等返済で返済した場合、単純な利息だけで180万円から220万円の差が生まれます。
□まとめ
自己資金0でフラット35を利用することが必ずしも危険というわけではありませんが、親からの資金援助や他の金融機関との併用により金利を軽減させる方法もあります。
住宅ローンの申し込みの際には、ご自身の資金計画について慎重に検討することが大切でしょう。
